このブログは、タイの話題を中心としていて、あまり時事ネタを書くつもりはないのですが、最近、いじめを原因とする自殺の報道がとても多くて、気になるので、少しだけ書いておきたいと思います。

まず知っていただきたいことは、自殺報道をすると、それを真似た自殺が起こります。

そのため、自殺報道のありかたについては、マスコミ各社で話し合って、自主規制のガイドラインを作って欲しいと思います。これは人の命にかかわることなので、マスコミ企業は企業としての利益よりも人命を優先して、積極的に自殺報道のありかたを考えて欲しいと願っています。

アメリカでは、もう数十年前から、新聞の１面には自殺に関する記事を掲載しないと決めている新聞社があります。そのような動きのきっかけになったのは、カリフォルニア大学サンディエゴ校(UCSD)のDavid P. Phillips教授の研究です。Phillips教授は、綿密な統計分析から、新聞の１面に自殺報道が載った後数日間の自殺件数が顕著に増加することに気づきました。また、自殺報道の後の交通事故、航空機事故の発生件数が増加することもわかりました。つまり、事故と思われていても、本当は自殺であるということも発生している可能性があるわけです。

David P. Phillips教授の論文はたくさんあると思いますので、ここでは詳しくは言及しません。上記のWHOの自殺防止に関する出版物にも、David P. Phillips教授の論文が含まれているようです。

マスメディアは、自殺報道について、慎重に考えなくてはならないと思います。そのことを、マスコミも、厚生労働省も、誰も考えていないのか、自殺が起きると、センセーショナルな事件として取り上げ、ワイドショーで連日、朝から晩まで報道されています。これでは、「死にたいと思っているあなたもどうですか？」と言っているようなものです。

僕は学部の頃、社会学を専攻していました。ある夏休み、UCSDの夏期講習でDavid P. Phillips教授の授業を受ける機会がありました。「自殺論」と題するPhillips教授の科目は単に理論を論じているだけでなく、公に発表されている統計数字を使った分析がふんだんにあり、社会学の面白さに興奮したことを覚えています。夏休みの１ヵ月ほどで大量の文献を読んでレポートを数回書くという課題は、かなりきつかったですが、僕の尊敬する社会学者の1人です。

せっかく、このような研究があるにもかかわらず、そこで得られている知見を日本社会が活かせてないことは口惜しいことです。このことを、1人でも多くの方に気づいていただいて、早く、皆で自殺報道のありかたについて考え、対策の検討を進めて欲しいと思っています。

2007年1月1日以降の発券分から、ＪＡＬとＡＮＡの国際線運賃が値下げになるというニュースが入ってきました。
原油価格が想定していたよりも低くなっていることから、「燃油特別付加運賃」を下げるというのです。しかし、「燃油特別付加運賃」、通称「燃料サーチャージ」は、その存在自体が曲者ですよね。旅行会社の広告で見る航空運賃には、この燃料サーチャージの金額は書かれていないですよね。消費者から見ると、隠されている料金。広告では5万円くらいのチケットだと思ったのに、実際に買おうとしたら7万円くらいになってしまった、なんてことが、頻繁に発生する原因は、この燃料サーチャージです。
たしかに、原油価格の変動が大きく運賃に影響するわけですが、もともとそれを検討するために、1年に数回、航空運賃の見直しをしているのではないでしょうか。本来、企業側は、ある程度のリスクを考慮して価格や料金を設定するはずです。
ところが、今の航空運賃の燃料サーチャージというのは、航空会社はリスクはとらずに、原油価格変動リスクは乗客に押し付けようとするものです。
値下げのニュースが飛び込んできたときに思ったことは、値下げは歓迎だけれど、原油価格が上がれば、また簡単に上げるということだなぁと、シミジミ、企業側の責任回避を感じてしまいました。
とはいえ、日本からタイに行くのに船で行くというのも簡単ではないので、飛行機を選択せざるを得ないですが、願わくは、燃料サーチャージを常に明確に表示して欲しいです。

最近、制作されるテレビＣＭは、そのままその企業のサイトでも公開されるようになってきました。考えてみれば当然のことですが、そうするためには、出演者との契約にもその旨を書き加えなくてはならないので、思いつきだけではＣＭをサイトで公開することはできないですね。
話はそれますが、綾瀬はるかさん、知っていますか？
最近、若くてかわいい女優が増えてきたのは良いけれど、誰が誰だかわからないとお嘆きのお父さん、ちゃんと覚えましょう（笑）
綾瀬はるかさんは、最近、Max FactorのＣＭに出演していますが、僕は初めてそれを見たときに、彼女の美しさに見とれてしまいました。彼女は、いま、ポカリスウェットのＣＭにも出ていますが、ポカリのほうでは彼女の中にある子どものかわいらしさと、おとなと子どもの狭間にいる年頃であるところを描いているように思うんですが、Max FactorのＣＭは、話し方はまだ幼さが感じられるものの、映像は美しいの一言です。
このMax FactorのＣＭのできの良さを見て、僕はAUBE（花王ソフィーナ）の上戸綾ちゃんのＣＭを思い出してしまいました。初めてAUBEのＣＭを見たとき、上戸綾ちゃんがかわいそうだと思いました。化粧品のＣＭであるのに、化粧品が上戸綾ちゃんの美しさを引き出せていません。化粧品を使っていることを強く意識させてしまうため、上戸綾ちゃんが持っているかわいらしさも描けていないし、美しいと思わせるような透明感もありません。
僕は以前から上戸綾ちゃんのファンですが、ＣＭのできばえで比較すると、断然、Max Factorのほうが優れていると思います。いや、ＣＭの演出が云々ではなく、単にメークの技術の差が出てしまっていると言ったほうが良いかもしれません。
さて、話を戻しますが、テレビＣＭをサイトで公開するメリットの一つは、そのＣＭに対する反響を直接数字で見ることができる点でしょう。そのＣＭが１日に何回再生されているか。何人の人が再生しているか。同じ人が何度も再生しているのか。サイトへのアクセスを分析することで、そういう数字を得ることができます。
もちろん、その化粧品の売上の数字も重要な効果測定の方法ではありますが、サイトへのアクセスが増えるということは、一つの商品だけでなく、企業イメージへも影響することです。これからも、もっと多くの企業が自社のサイトでＣＭを公開するようになってくるでしょう。今までは、テレビ番組の合間に、消費者に「見せる」ものだったＣＭですが、インターネット上のメディアが発展したことで、消費者が自らＣＭを見に来る時代に変わったのです。

番号ポータビリティの始まりに合わせて、ソフトバンク･モバイルは「０円」というところを強調しながら、いくつかの記者発表を行い、うまくメディアを利用して顧客獲得作戦を実行している。
でも、これはユーザーにとって、本当にお得なサービスなのか･･･。
まず最初に出してきたのが「予想外割」。
2007年1月15日までに新規申込をすると、ソフトバンク携帯電話宛の通話もメールも０円だと発表した。しかし、これには加入の条件があり、また、利用の制限もあることが後から判明した。
また、その記者発表の数日後、今度はヨドバシカメラの店頭で、端末の「店頭料金」を「０円」と発表した。これもまた、ちょっとしたトリックが隠されている。
シミュレーションしてみよう。
と言っても、かなり複雑なことになっているので、正しいかどうか、わからないが･･･。
仮に、僕がこの「０円」に惑わされてソフトバンク･モバイルの９０５ＳＨを購入したとする。
まず、店頭価格は０円なので、店頭で支払う金額は0円ということになる。ただし、これは「新スーパーボーナス」に加入する必要があるわけ。これは携帯電話端末を２４回の割賦で支払うということ。割賦で支払うと言っても、これは毎月の基本料金に含まれているという考え方なのだが、２年間（厳密には契約月から２６ヶ月だが、契約当初の２ヵ月間は基本料金が無料になっていたりして、結構、ややこしい）、ソフトバンクモバイルのユーザーとして基本料金を払って初めて完済するというわけ。
とにかく、携帯電話を買いに行った店頭で支払うお金が０円なので、安いような気分に浸ることはできる。これが端末の頭金０円。
さらに通話料も無料にするためには、「ゴールドプラン」に申し込む必要がある。これは、本当は？税込みで月額9,600.15円の料金プラン・・・らしい（汗
ソフトバンクの携帯宛電話は21:00-24:00の時間帯を除けば、いつ、いくらかけても無料。21:00-24:00の時間帯は月に200分以内は無料。そして、ソフトバンク携帯宛のＳＭＳメールは無料。逆に言うと、他の携帯電話会社宛の通話、インターネットを経由したメール、ＷＥＢの閲覧などは、別料金。
さて、このゴールドプラン、２００７年１月１５日までに申し込めば、７０％割引、つまり月額2,880円にしてくれるという。新規で登録しても継続利用１１年めのユーザー扱いしてくれる特典。というわけで、これも申し込むとする。Ｗｅｂを使うには月額315円のS!ベーシックパックを申し込む必要があるが、計算が煩雑になるので、ここでは省略。気になる方は、以下の月額料金に315円を加えて計算して欲しい。通信料は割引や2ヵ月無料の対象ではないので、初月から、バッチリ請求されると思う。
以上の手続きで９０５ＳＨを自宅に持ち帰ることができたわけだが、毎月の支払いはどうなるのか。
１月１５日までに申し込んだ場合の特典として、加入月とその翌月は基本料金は無料になる。
そこで、初月請求は契約事務手数料2,835円を支払うことになる。
「新スーパーボーナス」では、９０５ＳＨを購入した人は、毎月、2,280円の割引を受けられ、この割引は事務手数料も対象としているのだが、「新スーパーボーナス」割引は３ヵ月めから適用されることになっている。つまり、事務手数料の支払いが先に発生するので、これを割り引いてもらうことはできない。
また、今回は２００７年１月１５日までに申し込むと特典があるゴールドプランという設定なので、毎月、2,280円の割引以上の特別な割引ということになっているようだ。本来9600.15円なのだから、6,720円以上も割り引いているわけだ。
２月めは、２ヵ月間は基本料金無料なので無料。
３月めから２６月めまでの２４回は毎月2,880円を支払い続ける。
２７ヶ月めからは、ゴールドプランの適用外になるので、他の料金プランに以降する必要がある。
さて、そうすると事務手数料を除いて、端末を購入してから27ヶ月間にソフトバンクに支払う基本料金の総額は69,120円である。
もちろん、実際に使ったら、他の携帯電話会社に電話して通話料が加算されたり、Ｗｅｂの料金も加算されたりで、これ以上の金額になると思うが、条件や制限の中で利用すれば、この金額。
果たして、これは安いのか。
僕個人としては、ビミョーな気持ち。
僕が使うとしたら、やはり固定電話やドコモの携帯に電話しないわけにはいかないし、メールだって、ＷＥＢだって、結構、バリバリ使うので、実際の料金はもっといくと思う。そう考えると、場合によっては、他の料金プランのほうが、自分の携帯電話の利用状況には合っているかも知れないし、とにかく、もっとたくさんの料金を毎月支払うことになりそうだと思う。
ちなみに、契約して1年経って解約しようとすると、どうなるのか。
僕は自分の過去を振り返ってみると、１年くらいで新機種に買い換えたりしているような気がする。
契約して1年経ったときというのは、端末の割賦の支払いが始まって10ヵ月が経過したということなので、残り14ヶ月分の端末代金を支払う必要がある。「新スーパーボーナス」では割引金額と説明されている2,280円が、実は月あたりに支払うことになる金額でもあるのだ。つまり、契約して１年（基本料金を１０ヵ月間支払ったとき）解約する場合には、１４ヶ月分相当額の31,920円が「販売価格の残金」として請求されることになる。
以上のシミュレーションの計算は、ソフトバンクの複数のＷＥＢに書いてあることから抽出して算出したので、情報の見落としや誤解がある場合、このとおりの計算ではない可能性もあるので、これを鵜呑みにしないでいただきたい。
でも、なぜ、敢えて僕はここで計算してみたのか。その理由は･･･
ソフトバンクが「０円、０円、０円」と連呼していることに、僕はいつのまにか不信感をいだくようになった。
本当に０円なのか。
あの広告を見て、「０円ならソフトバンクに変えよう！」と決心してしまう人もいるのではないだろうか。慌てて売り場やソフトバンクモバイルのショップ店頭に行って、申し込んでしまうのではないだろうか。
人は自分の主張に一貫性を持たせたいと思うものなのだ。
店員に「申し込みます」と言ってしまってから、いろいろな条件や制限、実際に支払う金額と解約時のコストを説明されて、若干、動揺したとしても、いまさらやめたとは言い出しにくいものだ。
「０円、０円、０円」は、あなたに行動を起こさせるための呪文。
もちろん、僕はあなたがソフトバンクの携帯を持つことに反対したりなんてしない。
ただ、申し込む決意をする前に、店員によ～く説明をしてもらって納得してから決断して欲しいと思う。
カタログやパンフレットを見るときは、小さな文字で書かれている条件や制限の部分を念入りに読むことをおススメする。
こういうところに、大きな落とし穴が掘られていることが多いものだ。

「ＳＩＭロック」という言葉があります。
聞いたことがある方もいらっしゃるでしょう。
ＳＩＭロックというのは、携帯電話の端末側に、ある特定の携帯電話サービス事業者のＳＩＭだけが使えるように細工することです。つまり、Vodafoneで販売した携帯電話なので、Vodafoneでしか使えないようにしてあるということです。
それはそうですよね。
４４，０００円もの報奨金を払って、ショップにも安く売ってもらっているわけですから、Vodafone以外の携帯のＳＩＭカードで使えちゃったら困るんです。
ところが、このSIMロックというものを解除すると、他の携帯電話会社のＳＩＭカードでも利用できるんです。そして、そのことに気づいた人たちが、大量にVodafoneの携帯電話を買って、ＳＩＭロックを解除して海外でＧＳＭ携帯電話として売るということをしたのです。
バンコクのＭＢＫには、そうやって流れてきた日本のVodafoneの携帯端末がたくさん売られています。そこで、件の女子大生は僕に、日本では携帯電話がいくらで買えるかと聞いてきたのです。
ところが、２００６年１０月からVodafoneはSoftbankに変わりました。
そして、Softbankになって一番変わったことは、携帯電話端末の購入のシステムです。簡単に言えば、新規で購入する場合には２年ローンで購入するようなシステムです。２年間の特別な契約を結べば携帯電話は１円を『頭金』として購入でき、ローンの部分も割引がきくのです。つまり、２年間、ちゃんと基本料金を払ってくれれば１円で売ってあげよう、というシステムになったのです。
これは、あきからに、購入後、すぐに解約してＳＩＭロック解除してＧＳＭ端末として売るという商売に対抗する措置だと思います。この２年契約が嫌なら、端末の定価（たとえば、705SHなら54,700円？）を一括購入として支払えば良いことになります。また、2年契約を途中で解約する場合には、残金を精算しなくてはならなくなります。つまり、すぐに解約して海外に売り飛ばしても、儲からない仕組みに変えたのです。
このように、以前からVodafoneのＧＳＭ対応の携帯電話の端末を持っている人は、ＳＩＭロックを解除すると、タイに行ったとき、その携帯端末にタイのプリペイド式のＳＩＭを入れて利用できるわけですが、Softbankになってからは、そのようなことをしても、儲けることはできなくなりました。（お金儲けとしては意味がなくなったということで、個人ユーザーとして、日本でもタイでも同じ端末が使えたほうが便利だと思って、自分の携帯をタイでも使えるようにするということは可能です。）
また、このＳＩＭロックの解除ということにしては、違法性を指摘する声もあるので、この記事では皆さんにそういうことをすることをおススメはしません。僕個人としては、ＳＩＭロック解除の方法によっては違法とは言えないのではないかとも思いますが、やり方によっては著作権侵害する可能性もあるので、おススメはできないと思っています。
しかし、そもそも日本の携帯電話端末の販売方法が、セコイ気がします。
ＳＩＭロックをかけて、自分の会社のユーザーとして縛り付けておきたいのかも知れないですが、そういうことはサービスの質で競い合って欲しいですね。僕としては携帯電話端末は高くても仕方ないと思いますから、そのかわり、ＳＩＭフリーの端末を発売して欲しいです。電話番号を変えずに他の会社に乗り換える（ＭＮＰ）なんてサービスが増えても、僕にはあまり意味がありません。
また、10月12日にドコモが発表する903iシリーズが、全機種ＧＳＭに対応という話を聞きました。ということは、これらの機種も、SIMロック解除できれば、海外に流れる可能性が高いと思います。もちろん、携帯電話サービス事業者も、どんどん、このＳＩＭロックを解除しにくくしているとのことで、そう簡単に海外に流すことはできないかも知れませんが、こんな話を聞くと、昔、パソコンソフトにコピープロテクトをかけることが流行し、一方では、そのプロテクトを外してコピーするソフトが供給されていたことを思い出しました。ＳＩＭロックをかけたり、それを解除するソフトを作ったり、そんなことが行われているということは、今のやり方に、どこか無理があるということではないでしょうか？携帯電話の端末は端末で自由に売買できるようして、電話サービスは電話サービスの質で競争するということが、健全なビジネスのような気がします。

Vodafoneは親会社がヨーロッパの会社です。
そのため、ドコモやauよりも早くＧＳＭへの対応を始めました。
近年、Vodafoneから発売された多くの携帯電話はＧＳＭに対応していました。
つまり、そういう携帯電話を持っている人は、海外に行く場合に、そのまま携帯電話を持っていけば、現地で電源を入れるだけで国際ローミングを利用できてしまうわけです。
これは音声通話だけでなく、メールなども海外で読むことができるので、料金のことを考えなければ、日本にいるときのように携帯電話を利用することができてしまうわけです。
ということは、よく海外に行く人にとっては、このようなＧＳＭ対応の携帯電話がとっても便利ということになります。しかし、国際ローミングの料金は安くありませんから、実際によく利用する人はビジネスユーザーなのではないかと思います。
そこで、頻繁にタイに行く人は、現地でＧＳＭ携帯電話を購入して、現地のプリペイド式のＳＩＭカードを購入しています。現地でＧＳＭ携帯電話を買うと、安いものでも1万円、高いものは10万近くするのですが、プリペイド式のＳＩＭを手に入れれば、通話料は格安になります。タイの物価水準の料金体系ですから、国際ローミングとは比較になりません。
でも、海外では携帯電話の端末はかなり高いのです。
日本では、よく量販店で1円とか10円とか、破格の値段で売られていますが、海外ではそんなことはありません。では、なぜ、日本では安く携帯電話の端末が売られているのでしょうか？
理由は簡単です。
日本では携帯電話の端末を売っているのは、携帯電話サービス事業者、つまり、ドコモとかVodafoneとかauなのです。そして、これらの会社は、毎月の基本使用料と通話料で儲けることができるという前提で、携帯電話端末を安く販売することができるのです。
というか、実は、もうちょっと事情は複雑なのですが、Vodafoneを例にとると、携帯電話ショップが新規のお客さんを１人獲得して携帯電話を販売した場合には、Vodafoneからショップに対して報奨金が支払われます。（２００６年第１四半期には１台につき44,000円支払われたという情報を読んだことがあります。）
つまり、ショップには店頭販売価格とこの44,000円が売上となって入ることになります。
Vodafoneは、この４４，０００円を、その後の毎月の基本料金で回収しようと思ったわけです。
ところが、ＧＳＭ対応の携帯電話にしたことで、その思惑がうまくいかなくなってしまったのです。

先日、タイの友だち（某国立大学在学中の女子大生）からメールが来ました。
｢ノボくん、Vodafoneの703SHを日本で買うといくらですか？｣
メールには、もっと詳しい事情が書かれていたんですが、その話に入る前に背景事情について簡単にお話したいと思います。
まず、知っておかなければならないのは、日本の携帯電話は、世界の携帯電話事情から見ると特殊だということです。これまでは、日本の携帯電話は日本でしか使えないものでした。
一方、海外の携帯電話は、GSM(Global System for Mobile Communications)という規格で作られていて、アジア、ヨーロッパを中心に100カ国以上で同じ規格を使っています。
そのため、ヨーロッパやアジアでは、基本的に同じ携帯電話が売られていました。携帯電話の端末はふつうの電気製品のようにハードウェアとしてお店で購入して、携帯電話サービス事業者とは、別の方法で契約をして、その結果、ＳＩＭというＩＣカードを手に入れて、それを携帯電話端末の中に入れれば使用できるという仕掛けになっています。
ときどきヨーロッパからの旅行者がタイで自分の電話を使って通話をしているのを見かけてたりしますが、これはタイでレンタルの携帯電話を手に入れたわけではありません。（たまには、そういう人もいるでしょうけど。）これは、『国際ローミング』というサービスを利用しています。
例えば、ドイツの携帯電話会社とタイの携帯電話会社が提携している場合、そのドイツの会社の電話番号を使っている携帯電話を持って、タイ来ると、そのままドイツで使っていた携帯電話を使って、電話を受けたり、電話をかけたりできます。
このように、海外に行って、その土地の携帯電話会社のネットワークを使って、自分の携帯電話を使うことをローミングと呼んでいます。
このとき、携帯電話の番号も、携帯電話の端末も、ドイツで使っているものをそのまま使えるというのが、同じＧＳＭ規格同士のローミングの特徴です。
この場合の料金はどうなるのか･･･
通常、このドイツを例にとると、ドイツの友だちがその人の携帯番号（ドイツの番号）にかける場合、ドイツ国内の通話料はかけた人が負担します。しかし、国際ローミングをして、タイにるときにどの電話を受けてしまうと、ドイツからタイまでの国際電話料金は、受診した人（つまり、あなた）が負担することになります。ただし、もしも、あなたがその携帯からタイのローカルに電話をかけた場合は、タイのローカルの通話料を払うことになります。ちなみに、ここでいう通話料というのは、ドイツの携帯電話サービス事業者が設定している料金のことで、タイ側の携帯電話会社の料金設定とは違います。
さて、それでは、日本の旅行者の場合はどうか･･･。
日本は、以前はＧＳＭに対応している携帯電話はほとんどなかったために、事前に手配しておけば、宅配便を使ったり、空港手渡しで海外で使えるＧＳＭ携帯電話をレンタルして国際ローミングするというサービスを使っていました。携帯電話の端末を交換すれば、先ほどのドイツの例と同じように、国際ローミングが利用できましたが、問題は、いちいち手続きをして、携帯電話をレンタルしていかなければならないことです。
現在では、日本でも第3世代の携帯電話になって、ＵＳＩＭというＩＣカードを取り出せるようになってきたので、多くの携帯電話では、海外に行ったときＧＳＭ携帯電話を自分で用意して、そこに日本で使っているＵＳＩＭをさすと、国際ローミングできるようになってきています。
しかし、日本で使っている携帯電話を海外に持って行ってそのままローミングということは、あまり、まともにはできずにいました。
そんな日本の携帯電話の国際ローミングを変えてきたのがVodafone（現在のSoftbank)です。