昔、某外資系コンピュータ会社の人が僕が勤めている会社を訪問してきたことがあった。たしか午後３時くらいの約束だったと思うのだが、紺のスーツを来た人が２人、ぴったりとその時間に、１分の狂いもなく訪問してきた。仕事で他社を訪問するようなとき、早く着いても相手先の前の仕事が終わっていないかも知れないし、遅く着いても後の仕事に影響を与えてしまうかも知れない。そう考えると、約束の時間ぴったりに訪問するということは相手に対する最大の敬意の表れであり、礼儀なのだろうと、そのときはすごく感心した。そこまでぴったりの時間でなくても、日本では、約束の時間通りに行くか、少し早めに行くということは常識で、少しでも遅れそうなら、電話を入れて遅れることを詫びて到着予定を伝えることがビジネスマナーとなっている。世の中、予定通りにはいかないものだが、携帯電話が普及した今、遅れそうなときの連絡は最低限のマナーだろう。
数年前に、タイにしばらく住む機会があった。そして、当初、タイ人の時間のルーズさに、キレた。いや、呆れたというほうが正確かも知れない。たとえば「一緒にご飯を食べよう」と約束して、午後６時に待ち合わせしたとする。僕は約束の場所に早めに行って、周辺のお店などを見て歩きながら約束の時間を待つ。そして約束の場所には５分前に到着して、相手を待つ。ところが、午後６時になっても約束の相手は現れず、１５分たっても姿が見えないので携帯に電話をしてみる。すると、「あぁ、まだ家にいます。雨が降っているので外に出られないです。気にしないでください。」
ピキっ、脳の血管が切れるような･･･血圧が急上昇していることが実感できる。なんで雨が降っていると外に出られないのか。６時に約束したじゃないか。「気にしないでください」って、お前のセリフじゃないだろう･･･。そういう思いが脳の中を駆け巡るが、タイ人の考えは違う。彼らの中では「行かないと言っているわけではないから、怒ることはない。雨が降っているのに、無理して今、出歩くと濡れてしまうし、行くのも大変だ。もう少し待てば雨は止むから、ちょっと待ってくれれば良い。」
タイ人が「渋滞していたから」とか、「友だちが遊びに来たから」とか、いつもテキトーな理由を言いながら遅れてくることに、最初のうちは、怒ったり、呆れたりしていたが、あるとき、ぼくはなんでそんなに時間にこだわっているのだろうと思った。１分という時間は、タイ人にとっても日本人にとっても同じ長さの時間だけど、その使い方に大きな違いがあるように感じた。日本人は、その時間を効率良く使いたい、損をしないように使いたいと考えているのに対して、タイ人は時間をゆったりと、贅沢に使っているように思えた。タイ人にとっては、常に自分が楽しく、気分が良いような時間の過ごし方ができれば良いわけで、約束を守るために、土砂降りの雨の中を外に出るというのは、楽しくも嬉しくもないことなのだ。そんなタイ人の生き方を見ているうちに、なんだか、自分の時間の使い方がケチ臭い気がしてきた。
西欧化とともに経済発展してきた日本は、欧米の価値観「タイム・イズ・マネー（時は金なり）」を信じて、時間を効率良く使うことが善であると教えられてきた。でも、考えてみると、マネー（お金）が「幸せ」とは限らない。もちろん、仕事をするときには効率が重要だけれど、プライベートの時間まで効率に縛られる必要があるのだろうか。日本人は海外からの物を取り入れて、それをより良い製品にするのが得意だが、欧米から入ってきたタイム・イズ・マネーという価値観を過剰に取り入れてしまっているのではないだろうか。
欧米人のライフスタイルを観察すると、実はオンとオフの時間の切り替えを上手くして、オフのときにはゆったり時間を過ごしているように見える。僕たち日本人は、いつもオンの状態で走ろうとしているのではないだろうか。もっとオフの時間の楽しみ方を学ぶべきなのではないだろうか。そういう意味で、タイ人はゆったりとした時間の使い方を僕たちに教えてくれる先生である。

いま、日本では『不都合な真実(An Inconvenient Truth)』というタイトルの映画と本が話題になっていますが聞いたことありますか？
僕はどちらもまだ見ていないので、内容を褒めるということはできないんですが、この作者というか主演者というか、アル・ゴアという人の活動は賞賛に値すると思います。アル・ゴア氏は、クリントン政権のときに副大統領を務め、２０００年の大統領選で、現ブッシュ大統領に敗れたのですが、ゴア氏が大統領になっていれば･･･。
アメリカ大統領の話は本筋ではないので、やめておきましょう。
ゴア氏は、１９９２年に「地球の掟 文明と環境のバランスを求めて」という本を書いて、温暖化防止について訴えかけています。そして、映画、『不都合な真実』では、彼の講演やセミナーの映像を編集して、地球温暖化の現状を理解できるようになっているらしいです。
アメリカは京都議定書に署名していない国。これまでは地球温暖化については見ても見ないフリをしてきたのだと思います。しかし、この映画や本のおかげで、ついにアメリカの企業経営者たちも、この事実を無視できない状況に追い込まれてきたのではないでしょうか。一般の人々の地球温暖化への関心が高まると、経営者たちも、政治家も、知らないフリをしているわけにはいかないからです。
ところで、ツバルという国を知っていますか？
インターネットを使っていてネットサーフィンしていると、＊＊＊＊．ＴＶなんていうドメインを目にする機会も多いのではないでしょうか？　この．ＴＶは、ツバルという国のカントリーコード（トップレベルドメイン）です。
ツバルは南太平洋に浮かんでいる９つの島からできている小さな国です。この島は珊瑚でできている島（環礁）で、すべての島の面積を足しても２６ｋ㎡（品川区ほどの大きさ）しかないそうです。地球温暖化の影響で、いま、海面がどんどん上昇しています。ツバル周辺の海面も７５cmほど上昇したと言われていて、国土が海に侵食され始めています。
沈みそうになっているのはツバルだけではありません。水の都ベネチアもまた、水面情報の影響を受けて、頻繁に水が町の中が冠水して、水が溢れるようになりました。また、日本の国土の一部も、水面がさらに上昇すれば、海になってしまうことにもなります。
近年、日本周辺では、海流が変わってしまって、これまで見ないような魚や海獣が見られるようになったりしています。また、今年は世界的に暖冬のようで、１月のニューヨークを半そでシャツで歩いている人まで出ています。
寒がりの人は暖冬は歓迎と思うでしょう。でも、そのような変化が地球規模で起きると、海流が変わり、気流が変わり、自然環境が変わり･･･　我々の生活に大きな変化が起きようとしています。
たぶん、一部の日本企業にとっても『不都合な真実』でしょうが、僕たちはこれ以上、見てみぬフリをしてはいけないところまで着てしまったのではないでしょうか。この映画や本がきっかけとなって、世界各国の政治家や経営者たちが、もっと高いレベルの意識をもって地球温暖化に取り組んでくれることを期待したいと思います。

物欲といえば、日本では、１年に１度くらい、携帯電話を買い換えています。
完全に携帯電話事業者の思惑に乗ってしまっています（笑）
最近、物欲が薄れているなかでも、ドコモの903iシリーズが出たときには、すぐにでも買い換えてしまおうかと思いました。しかし、いくつかの点で踏み切れない事情があったので、今はまだ902iのお世話になっています。
気になることとは･･･
①１年未満で機種変更すると新規購入よりもかなり高いこと。
②903iシリーズは、みんなGSM搭載なのに、ＳＩＭロックがかかっているため、タイのＳＩＭでは使えないこと。
③新しい携帯にはあまりにも不要な機能が多く、そのために価格が高くなっていることには納得できないこと。
お財布ケータイも音楽機能も要らないので、ＳＩＭロックを解除したＧＳＭ対応携帯を発売して欲しいです。そうすれば、タイに行くときも同じ携帯電話にＳＩＭを差し替えて使えるので、とっても便利です。
実は、日本の携帯電話事業者のビジネスモデルが世界の常識からかけ離れているという内容のエントリーにしようと思って、随分、たくさん書いたのですが、書いているうちに嫌になってしまいました。
過去を振り返って文句を言っていても建設的じゃない気がしてきて、ほとんど消してしまいました。
今後、日本の携帯電話事業者には、
①世界標準規格を意識していただきたい
②携帯電話端末の販売は、各電機製品メーカーに自由化していただきたい
③待ちうけ、着うた、着メロなどなど、デジタルコンテンツの規格がバラバラなので、規格統一していただきたい
④通信事業は我々のインフラを整備して守る仕事・・・そういう意識を持っていただきたい
です。
たとえば、東京電力は「うちの電気を使うときには、うちの電気製品使ってくれないとダメですよ」って言わないですよね。電気製品メーカーがみな東京電力に電気製品を納入して、すべて東京電力ブランドで売る、みたいなビジネスモデルは健全ではないと思います。もちろん、実際には東京電力はそんなことはしませんし、法的にも社会的にも、そういうことは認められないでしょう。
やっぱり、携帯電話のビジネスモデル、ちょっとおかしいですよね。早く見直して欲しいです。各電機製品メーカーが携帯電話端末を販売するようになれば、自然にＳＩＭロックのない端末が市場に出ることになると思います。携帯電話事業者には、本来の通信サービスの中で収益を上げる努力をして欲しいと思います。

これまではヤフオクを中心に使っていたのですが、楽天オークションは出品料が無料と知って使ってみることにしました。
しか～し、以下の問題点を発見。
①「楽天あんしん取引」が使いにくい
②システム障害が多くて、取り扱いが難しい
③出品料がなくても落札後の費用が高い
①の「楽天あんしん取引」ですが、これは一種のエスクローサービスで、楽天（＋ゆうパック）が出品者と落札者の間に立つために、相互に個人情報を明かさずに取引ができます。しかし、やりとりがすべて楽天のシステム経由となり、落札された商品の送料も高くなってしまいます。ヤマトのメール便を使えば８０円で送れるようなものも、このシステムだと強制的に７５０円など、特別なゆうパックシステムを利用することになってしまいます。
②システム障害もときどき発生しているようですが、特に困ったのが、出品の取り消し手続きができないことです。入札があるオークションを取り消すと５２５円のペナルティが発生しますが、入札がない場合には、取り消しの記録が残るだけで、金銭的なペナルティは発生しません。そこで、出品を取り消そうとしたところ、再ログインしろというメッセージがでて、何度、試してみても、ログインＩＤかパスワードに誤りがあるというメッセージが出て、ログインできません。つまり、キャンセルできません。
※結局、これはログインＩＤではなくて登録メールアドレスを入力しろということでした。僕は登録してあったニックネームをＩＤとして使おうとしていたのですが、試しにメールアドレスを入力してみたところ、あっさりとログインできました。楽天に登録の際、わざわざ、自分のニックネームを作らせられるのですが、どうやら、それはまったくログインＩＤとは関係ないようでした。たくさんあるヘルプやユーザーガイドにも、ログインＩＤがメールアドレスだとは書いてなかったので、無駄な労力を使ってしまいました。(2006.12.16)
また、落札者にメッセージを送れるのは１日５回と制限されています。たしかに１日に５回も送ることは、あまりないようにも思いますが、しかし、制限する必要もないような気がします。スムーズなコミュニケーションのためには、回数を制限するべきではないと思います。
③についてですが、出品料は無料ですが、落札されると落札価格の３．１５％がシステム使用料として徴収されます。そして、代金回収は楽天が行っているので、回収された代金を自分の口座に振り込んでもらうのに、振り込み手数料を出品者が負担しなくてはなりません。これは、システム使用料とは別に必要となります。ただし、三井住友銀行への振り込みは無料だそうです。
楽天は、落札者から「支払手数料」を徴収しています。（落札価格によって違いますが、３０００円以下の金額だと１０２円、１万円だったら３０２円、それ以上なら３．７８％。）そのうえ、出品者にも振り込み手数料を課金するという、無駄な送金を発生させています。
もちろん、これは「あんしん取引」のために、このような形になるのでしょう。場合によっては、このような手続きをとってでも、あんしん取引を使いたいときもあるでしょうが、安価な商品の売買には、このような手数料を発生させることは、はっきり言って無駄であり、邪魔だと思います。
以上のような問題点がわかったので、僕は楽天オークションは当面、利用しないことにしました。
今回、オークションのつくりを見て、楽天は大丈夫なんだろうか？と、しみじみ思ってしまいました。こんなシステムを作っていたら、ユーザーは離れていくのではないかと、他人ごとながら、心配です。

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このブログは、タイの話題を中心としていて、あまり時事ネタを書くつもりはないのですが、最近、いじめを原因とする自殺の報道がとても多くて、気になるので、少しだけ書いておきたいと思います。

まず知っていただきたいことは、自殺報道をすると、それを真似た自殺が起こります。

そのため、自殺報道のありかたについては、マスコミ各社で話し合って、自主規制のガイドラインを作って欲しいと思います。これは人の命にかかわることなので、マスコミ企業は企業としての利益よりも人命を優先して、積極的に自殺報道のありかたを考えて欲しいと願っています。

アメリカでは、もう数十年前から、新聞の１面には自殺に関する記事を掲載しないと決めている新聞社があります。そのような動きのきっかけになったのは、カリフォルニア大学サンディエゴ校(UCSD)のDavid P. Phillips教授の研究です。Phillips教授は、綿密な統計分析から、新聞の１面に自殺報道が載った後数日間の自殺件数が顕著に増加することに気づきました。また、自殺報道の後の交通事故、航空機事故の発生件数が増加することもわかりました。つまり、事故と思われていても、本当は自殺であるということも発生している可能性があるわけです。

David P. Phillips教授の論文はたくさんあると思いますので、ここでは詳しくは言及しません。上記のWHOの自殺防止に関する出版物にも、David P. Phillips教授の論文が含まれているようです。

マスメディアは、自殺報道について、慎重に考えなくてはならないと思います。そのことを、マスコミも、厚生労働省も、誰も考えていないのか、自殺が起きると、センセーショナルな事件として取り上げ、ワイドショーで連日、朝から晩まで報道されています。これでは、「死にたいと思っているあなたもどうですか？」と言っているようなものです。

僕は学部の頃、社会学を専攻していました。ある夏休み、UCSDの夏期講習でDavid P. Phillips教授の授業を受ける機会がありました。「自殺論」と題するPhillips教授の科目は単に理論を論じているだけでなく、公に発表されている統計数字を使った分析がふんだんにあり、社会学の面白さに興奮したことを覚えています。夏休みの１ヵ月ほどで大量の文献を読んでレポートを数回書くという課題は、かなりきつかったですが、僕の尊敬する社会学者の1人です。

せっかく、このような研究があるにもかかわらず、そこで得られている知見を日本社会が活かせてないことは口惜しいことです。このことを、1人でも多くの方に気づいていただいて、早く、皆で自殺報道のありかたについて考え、対策の検討を進めて欲しいと思っています。

2007年1月1日以降の発券分から、ＪＡＬとＡＮＡの国際線運賃が値下げになるというニュースが入ってきました。
原油価格が想定していたよりも低くなっていることから、「燃油特別付加運賃」を下げるというのです。しかし、「燃油特別付加運賃」、通称「燃料サーチャージ」は、その存在自体が曲者ですよね。旅行会社の広告で見る航空運賃には、この燃料サーチャージの金額は書かれていないですよね。消費者から見ると、隠されている料金。広告では5万円くらいのチケットだと思ったのに、実際に買おうとしたら7万円くらいになってしまった、なんてことが、頻繁に発生する原因は、この燃料サーチャージです。
たしかに、原油価格の変動が大きく運賃に影響するわけですが、もともとそれを検討するために、1年に数回、航空運賃の見直しをしているのではないでしょうか。本来、企業側は、ある程度のリスクを考慮して価格や料金を設定するはずです。
ところが、今の航空運賃の燃料サーチャージというのは、航空会社はリスクはとらずに、原油価格変動リスクは乗客に押し付けようとするものです。
値下げのニュースが飛び込んできたときに思ったことは、値下げは歓迎だけれど、原油価格が上がれば、また簡単に上げるということだなぁと、シミジミ、企業側の責任回避を感じてしまいました。
とはいえ、日本からタイに行くのに船で行くというのも簡単ではないので、飛行機を選択せざるを得ないですが、願わくは、燃料サーチャージを常に明確に表示して欲しいです。